南海トラフ地震への発生予想に対し、専門家が対策強化を指摘

太平洋沿岸に甚大な被害をもたらすと予測される南海トラフ巨大地震。内閣府は地震対策の費用として21年度政府予算案に1億1,700万円を計上。名古屋大学地震火山研究センター山岡耕春教授は、「南海トラフ地震は、地震調査本部が今後30年以内にM8～9クラスが発生する確率が70～80％と発表し、前回の発生からすでに70年以上経過。次に備えておく必要がある。」と指摘。南海トラフ地震は100数十年ごとに発生し、1944年昭和東南海地震、1946年昭和南海地震が最後の南海トラフ地震で、次は「100年を待たずして来るだろう」という専門家の予測もあり、同地震への備えが必要です。