発生が懸念される南海トラフ巨大地震への状況と対応策

略歴

一般社団法人防災教育普及協会　会長
東京大学名誉教授・

東京大学理学部地球物理学科、同大大学院修士・博士課程を経て、同大理学博士。東京大学理学部助手、千葉大学助教授、東京大学地震研究所助教授、同教授、同研究所長、同所地震予知研究センター長を務める。同大学在職中・在職後に国立研究開発法人 防災科学技術研究所　参与（兼）首都圏レジリエンス研究推進センター長（2022年3月まで）。

政府の地震調査委員会委員長
気象庁 地震防災対策強化地域判定会会長
南海トラフ地震に関する評価検討会会長
内閣府 中央防災会議専門委員など、国の地震防災行政でも要職を歴任する。

平成27年度　防災功労者防災担当大臣表彰 受賞
平成29年度　防災功労者内閣総理大臣表彰 受賞
「首都直下地震」(岩波書店)ほか著書多数。

内容

国は、中央防災会議が策定した「南海トラフ地震防災対策推進基本計画」（平成26年3月）から10年が経過したことから、この基本計画の見直しに向けた防災対策の進捗状況の確認や新たな防災対策の検討を開始した。平成26年当時の計画策定時の考えと現状について議論する。