東日本大震災から考える 被災地で本当に必要な保護具とは

略歴

1983年の入社以来、スポーツレジャーや働く人々の産業分野に至るまで、あらゆる生活環境における「安全と健康」を護る同社の事業に携わる。2008～2010年には（公社）日本保安用品協会に出向し、安全衛生保護具の普及促進に努める。同協会保護具インストラクター。

内容

震災の発生時だけでなく、その後の避難生活や復旧作業において保護具の着用は二次的な健康被害を予防する重要な役割を担います。東日本大震災での被災地で実際に起こった呼吸器疾患の実例から、様々な災害における防じんや感染症対策についてご紹介します。