「気象庁が発表する地震・津波の情報」

略歴

平成９年４月 気象庁（地震火山部管理課）入庁。入庁後、気象庁地震火山部や札幌管区気象台等で地震・津波監視業務や観測機器整備・運用業務等に従事し、令和６年４月から現職

内容

日本では、どこでも大きな地震が発生する可能性があります。特に南海トラフ地震は今後30年以内に80％程度の確率で発生すると想定されています。また今年は1995年の阪神・淡路大震災から30年という節目の年に当たります。本講演では皆さんの命と暮らしを守るために気象庁が発表する地震・津波情報について、緊急地震速報や津波警報・注意報、巨大地震を対象とした事前の情報である南海トラフ臨時情報を中心に説明します。