いざと言うときに、繋がる安心確保できていますか？ 災害時通信の備えに、“立地に即した通信手段”が必要な理由とは

略歴

緊急地震速報利用者協議会の理事として、緊急地震速報の普及に尽力。緊急地震速報のインターネット配信を活用した大地震時の死傷率軽減と円滑避難の自動化ソリューションを全国の約3,000か所にサービス提供。災害用無線機「ハザードトーク」内に、通信インフラ負荷をかけないGPS連動の緊急災害速報の個別自動配信システムを実用化させた。

内容

現在の災害用通信手段の主流は、「全国どこでも通話」や、「現場の可視化（写真動画やマップ反映等）」ができ、迅速な判断を行える機器が主流で、拠点間や役員の配備がＢＣＰには欠かせません。本セッションでは、最新の「災害時通信手段」や「その仕組」、「取組企業様事例」について紹介します。